はじめに｜「広さも家賃もOK」だけでは店舗物件を決められない

これから店舗を開業するためにテナントを探していると、

「場所がいい」

「家賃も予算内」

「広さもちょうどいい」

という物件が見つかることがあります。

条件が揃っていると、すぐに申し込みたくなるかもしれません。

しかし、店舗物件ではもう一つ重要な確認があります。

それが設備・インフラです。

例えば飲食店を開業したいのに、必要な電気容量やガス設備、給排水、排気経路を確保できなければ、希望する店舗を作れない可能性があります。

美容室ならシャンプー台のための給排水や給湯設備が必要です。

クリニック、ジム、物販店、オフィスなども、それぞれ必要な設備が異なります。

つまり、

「その物件を借りられること」と「その物件で希望する事業を始められること」は別

です。

設備不足が契約後に判明すると、

「追加工事が必要になった」

「想定より工事費が高くなった」

「予定していた設備を設置できない」

といった問題につながる可能性があります。

この記事では、これから店舗を開業する方に向けて、物件の内見から契約前までに確認しておきたい電気・ガス・給排水・排気・空調などの設備について分かりやすく解説します。

※必要な設備・容量・工事・行政上の確認等は、業種、使用する機器、建物、物件、地域などによって異なります。具体的な物件では、貸主・管理会社だけでなく、必要に応じて設計・施工会社、設備業者、関係行政機関等へ確認してください。

店舗物件で最初に確認したい設備

店舗物件を内見するときは、少なくとも次の項目を確認します。

• 電気

• ガス

• 給水

• 排水

• 給湯

• 空調

• 換気・排気

• トイレ

• 通信

• 室外機等の設置場所

業種によってはさらに、

• 厨房設備

• グリストラップ

• ダクト

• 防水

• 排煙

• 消防設備

• 特殊な電源

• 看板用電源

なども関係します。

すべての店舗で同じ設備が必要なわけではありません。

まずは自分の事業で何を使うのかを整理してから物件を見ることが重要です。

「設備あり」と書いてあっても安心しない

募集資料に、

「電気あり」

「ガスあり」

「上下水道あり」

などと記載されていても、それだけで希望する営業ができるとは限りません。

例えば電気が使用できても、自分が設置する機器を同時に使用するために必要な容量を確保できるかは別の問題です。

ガスについても同様です。

給排水についても、

「水道がある」

ことと、

「希望する位置にシンクやシャンプー台を設置できる」

ことは同じではありません。

設備は単純な「有・無」だけではなく、

場所・容量・能力・増設可能性

まで確認しましょう。

電気｜容量だけでなく使用する機器から逆算する

現在の店舗では、多くの設備が電気を使用します。

例えば、

• エアコン

• 冷蔵庫

• 冷凍庫

• 製氷機

• 食器洗浄機

• IH機器

• 電気オーブン

• 電子レンジ

• 照明

• 給湯設備

• 美容機器

• パソコン

• POS

• 看板

• その他業務用機器

などです。

重要なのは、

「この物件は何アンペアですか？」

と聞くだけではありません。

実際に使用する機器をリストアップして、

営業中に同時使用する機器に対して設備が足りるか

を確認することです。

単相・三相など電源の種類にも注意

業務用機器では、機器によって必要となる電圧や電源方式が異なります。

そのため、

「コンセントがあるから設置できる」

とは限りません。

導入予定の設備について、

• 電圧

• 消費電力

• 必要な電源

• 設置位置

などを確認し、物件側の電気設備と照らし合わせます。

飲食店や美容室など設備の多い業種では、施工会社や電気工事業者へ確認してもらうと安心です。

電気容量は簡単に増やせるとは限らない

容量が足りなければ増設すればよい、と考える方もいるでしょう。

しかし、建物側の設備状況によっては希望する増設ができない場合があります。

例えば、

• 建物全体の受電・電気設備

• 引込設備

• 分電盤

• 配線

• 貸主の承諾

• 共用部分の工事

などが関係することがあります。

工事が可能でも、費用や工期が大きくなる場合があります。

そのため、設備容量が重要な業種では契約前の確認が重要です。

ガス｜「ガスあり」だけでは判断しない

飲食店ではガス設備が重要になる場合があります。

確認したいのは、

• ガスの供給状況

• 使用予定機器

• 必要な能力

• 配管

• メーター

• 厨房までの経路

などです。

カフェと、強い火力を必要とする飲食店では、必要となる設備が同じとは限りません。

使用する厨房機器を決めずに物件だけ先に契約すると、後から設備条件が合わないことがあります。

ガスがなければ飲食店ができない？

必ずしもそうとは限りません。

営業内容によっては、電気機器を中心に厨房を構成することも考えられます。

一方で、

「ガスがないからIHにすれば解決」

とも限りません。

電気機器を増やせば、それだけ電気設備側の確認が重要になります。

つまり、

ガスだけ、電気だけを単独で見るのではなく、厨房計画全体で考える

必要があります。

給水｜水が出るだけで判断しない

店舗では、業種によって多くの水を使用する場合があります。

例えば飲食店では、

• シンク

• 食器洗浄機

• 製氷機

• 手洗い

• 厨房

• トイレ

などがあります。

美容室では、

• シャンプー台

• 手洗い

• 洗濯

• トイレ

などです。

既存の給水設備がある場合でも、希望する位置へ設備を移設・増設できるか確認します。

排水｜店舗づくりで特に見落としたくない設備

水を使えば、排水が必要です。

店舗のレイアウトを考えるときに、

「シャンプー台をここに置きたい」

「厨房を奥に作りたい」

と思っても、排水経路によっては簡単に実現できない場合があります。

排水では、

• 排水位置

• 配管経路

• 配管径

• 必要な勾配

• 床の高さ

• 下階や共用部への影響

などが関係します。

特に店舗を大きくレイアウト変更する場合には、施工会社等へ確認してもらいましょう。

飲食店ではグリストラップも確認

飲食店を検討している場合は、グリストラップの有無や位置、利用可能な状態かどうかなども確認事項になることがあります。

既存の飲食店居抜き物件であっても、

「前の店舗が使っていたから、そのままで問題ない」

とは限りません。

自分が予定する営業内容や設備に合うかを確認する必要があります。

必要な設備や施設基準については、具体的な営業計画を整理したうえで、必要に応じて所管の保健所や施工会社等へ確認しましょう。

給湯｜お湯をどこで、どのくらい使うか

給湯設備も忘れやすいポイントです。

例えば、

• 飲食店

• 美容室

• サロン

• 医療・福祉系施設

などでは、お湯を使用する場面があります。

確認したいのは、

• 給湯器の有無

• 能力

• 設置場所

• 使用する燃料・電源

• 給湯する場所

• 同時使用する設備

などです。

既存の給湯器が残っていても、性能や状態、所有関係、自分の事業で使用できるかを確認しましょう。

排気・換気｜飲食店では特に重要

飲食店では、厨房から発生する熱・煙・蒸気・臭いなどへの対応が重要です。

特に確認したいのが、

どこへ、どのように排気できるのか

です。

例えば、

「厨房から外壁までダクトを通せばいい」

と簡単に考えられない場合があります。

ダクトを設置するには、

• 建物構造

• 共用部分

• 外壁

• 排気位置

• 周辺住宅

• 上階

• 他テナント

• 貸主の承諾

などが関係する可能性があります。

希望する工事ができるか、契約前に確認しましょう。

「飲食可」でもすべての飲食業態ができるとは限らない

募集資料に「飲食可」と書かれていても、すべての飲食業態が認められるとは限りません。

貸主や建物によって、

• 調理方法

• 煙・臭い

• 火気使用

• 酒類提供

• 営業時間

• 深夜営業

などについて条件が設定されている場合があります。

不動産募集の実務では「軽飲食」「重飲食」といった表現が使われることもありますが、その区分だけで判断せず、予定している営業内容を具体的に伝えることが重要です。

物件を問い合わせるときは、

「飲食店をしたい」

だけではなく、

具体的な料理・調理方法・営業時間・酒類提供の有無

などを伝えて確認しましょう。

ダクトがある＝そのまま使える、ではない

居抜き店舗の場合、既存のダクトが残っていることがあります。

これは大きなメリットになる可能性があります。

ただし、

• サイズ

• 経路

• 排気能力

• ファン

• 汚れ

• 劣化

• 排気先

などを確認する必要があります。

前の店舗と自分の店舗で調理内容が異なれば、必要な排気能力も同じとは限りません。

既存設備をそのまま利用できるか、施工会社等へ確認しましょう。

空調｜エアコンが付いているだけでは判断できない

店舗内にエアコンが残っていると、

「空調工事は不要」

と思うかもしれません。

しかし、

• 正常に動作するか

• 店舗面積や営業内容に対して能力が適切か

• 厨房などの熱負荷に対応できるか

• 設置からどの程度経過しているか

• 修理・部品供給が可能か

• 誰の所有物か

• 故障時の負担はどうなるか

などを確認する必要があります。

特に飲食店では厨房から熱が発生するため、単純に床面積だけを見て判断しない方がよいでしょう。

室外機の置場も確認する

空調を新設・増設する場合、室内機だけではなく室外機の設置場所が必要です。

物件によっては、

• バルコニー

• 屋上

• 建物裏

• 指定スペース

などに設置します。

しかし、希望する場所へ自由に置けるとは限りません。

配管経路や共用部分の使用、外壁への施工なども関係します。

契約前に確認しましょう。

トイレ｜場所・数・工事可能性を見る

トイレも店舗運営に関わる重要な設備です。

確認したいのは、

• 専用か共用か

• 室内か共用部か

• 現在の状態

• 手洗い設備

• 移設の必要性

• 増設の必要性

• 希望する工事が可能か

などです。

業種や店舗計画によって必要となる設備・仕様が異なる場合があります。

店舗レイアウトを変更する場合、トイレの位置が全体設計に大きく影響することもあります。

通信設備｜開業直前に気づかないよう確認する

現在の店舗運営では通信環境も重要です。

例えば、

• POS

• キャッシュレス決済

• パソコン

• 防犯カメラ

• Wi-Fi

• 予約システム

• 電話

などで通信回線を利用することがあります。

物件内に通信設備や配線が残っていても、希望する通信事業者・サービスをそのまま利用できるとは限りません。

確認したいのは、

• 希望するサービスの提供状況

• 回線の引込み

• 開通工事の必要性

• 貸主・管理会社の承諾

• 工事可能な経路

• 開通までのスケジュール

などです。

営業開始日からPOSやキャッシュレス決済などを利用する予定なら、開業準備の早い段階で確認しましょう。

居抜き物件では「設備」と「残置物」を分けて確認する

居抜き店舗では、

• エアコン

• 厨房機器

• 給湯器

• 照明

• 看板

• 家具

などが残っている場合があります。

しかし、室内にあるからといって、すべて貸主が設備として性能を保証するものとは限りません。

確認したいのは、

• 貸主設備

• 前テナント所有物

• 造作譲渡の対象

• リース品

• 残置物

のどれなのかです。

さらに、

• 故障した場合の修理負担

• 交換費用

• 不要な場合の撤去

• 使用できない場合の扱い

についても確認しておきましょう。

設備確認は「自分だけ」で完結させない

店舗を初めて開業する方が、内見だけで電気・給排水・排気などを正確に判断するのは簡単ではありません。

有力な候補物件が見つかったら、必要に応じて、

• 設計会社

• 内装会社

• 電気工事業者

• 厨房業者

• 設備業者

などに相談しましょう。

特に設備工事の多い店舗では、

契約してから「できません」と分かるより、契約前に確認する

ことが重要です。

施工会社へ見てもらう前に準備したいもの

施工会社へ相談するときは、

「この物件で店をやりたいです」

だけよりも、営業計画を具体化しておいた方が確認しやすくなります。

例えば、

• 業種

• メニュー・サービス

• 席数

• 営業時間

• 厨房機器

• 美容機器

• 必要な設備

• 希望レイアウト

• 看板

• 開業予定時期

などです。

導入予定の機器が決まっていれば、メーカーの仕様書や必要電源などが分かる資料も用意しておくと確認しやすくなります。

物件を申し込む前に確認したい設備チェックリスト

候補物件が見つかったら、次の項目を確認しましょう。

電気

• 電気設備の現状を確認した

• 使用予定の機器を整理した

• 各機器に必要な電源を確認した

• 現在の設備で足りるか確認した

• 増設が必要な場合、工事可能か確認した

ガス

• ガスの供給状況を確認した

• 使用予定の厨房機器を整理した

• 必要な能力を確認した

• 配管やメーターの状況を確認した

• 必要な工事が可能か確認した

給排水・給湯

• 給水位置を確認した

• 排水位置を確認した

• 希望する設備まで配管できるか確認した

• 排水経路や勾配を確認した

• 給湯設備の有無・能力を確認した

• 飲食店ではグリストラップの有無や位置を確認した

• 必要な工事が可能か確認した

排気・換気

• 現在の換気設備を確認した

• 希望する営業に必要な排気能力を検討した

• 排気経路を確認した

• 既存ダクトを使用できるか確認した

• ダクトの新設・延長が可能か確認した

• 排気先や周辺への影響を確認した

• 外壁・共用部分等の工事について貸主や管理会社へ確認した

空調

• 既存エアコンの有無を確認した

• 動作状況を確認した

• 営業内容に対して能力が適切か確認した

• 所有者や設備としての扱いを確認した

• 室外機の設置場所を確認した

• 新設・増設が可能か確認した

• 修理・交換時の負担について確認した

トイレ・その他設備

• トイレの位置・数・状態を確認した

• 看板を設置できる場所を確認した

• 看板等に必要な電源を確認した

• 消防設備について必要な確認を行った

• 居抜きの場合は残置物・造作譲渡・貸主設備を区別した

通信環境

• 希望する通信サービスの提供状況を確認した

• 回線の引込みや開通工事が必要か確認した

• 工事に貸主・管理会社の承諾が必要か確認した

• 開業予定日に間に合うよう手続きを進められるか確認した

物件内に通信設備らしきものが残っていても、希望する回線サービスをそのまま利用できるとは限りません。

POS、キャッシュレス決済、予約システム、電話、Wi-Fiなどを営業開始日から利用する予定であれば、早めに確認しておきましょう。

設備確認の結果はできるだけ記録に残す

口頭で確認しただけでは、後から認識の違いが生じる可能性があります。

そのため、設備について確認した内容は、可能な範囲でメールや書面など記録に残る形で整理しておきましょう。

特に、

• 使用できる設備

• 既存設備の所有者

• 貸主設備・残置物・造作譲渡の区別

• 修理・交換の負担

• 工事の可否

• 貸主の承諾が必要な工事

• 引渡し時の設備状態

などは重要です。

さらに、事業を行ううえで重要な条件については、メールで確認するだけではなく、賃貸借契約書、特約、設備表などの契約書類にどのように記載されるのか確認しましょう。

契約前に設備工事の概算を確認する

物件の賃料が予算内でも、設備工事を含めると開業予算を超えることがあります。

例えば、

• 電気設備工事

• 給排水工事

• ガス設備工事

• 厨房ダクト・排気工事

• 空調工事

• 防水工事

• グリストラップ関連工事

• 必要となる消防設備工事

• 看板工事

などです。

必要になる工事は物件と業種によって異なります。

有力な候補物件では、可能な範囲で契約前に施工会社等へ現地を確認してもらい、概算を把握しておくと判断しやすくなります。

正確な見積りまで出せない段階でも、

「大きな追加工事が必要なのか」

「現在の設備を利用できそうなのか」

「予算内で店舗を作れそうなのか」

を確認するだけでも重要な判断材料になります。

「家賃が安い物件」が開業費用も安いとは限らない

店舗探しでは、どうしても毎月の賃料に目が向きます。

しかし、開業時には設備工事も含めて比較する必要があります。

例えば賃料が低くても、

• 電気設備の大幅な工事が必要

• 給排水を新設する必要がある

• 空調をすべて新設する

• 厨房排気設備を新設する

• トイレの改修が必要

といった物件では、開業時の工事費が大きくなる可能性があります。

反対に、賃料だけを見ると少し高くても、自分の業種に必要な設備がすでに整っており、利用できる状態なら、開業までの総額を抑えられる場合もあります。

物件を比較するときは、

賃料だけではなく「契約して営業を開始できる状態にするまでの総額」で比較する

という視点を持ちましょう。

店舗設備についてよくある質問

Q1．電気容量が足りなければ増設できますか？

増設できる場合もありますが、必ずできるとは限りません。

建物側の設備、引込み、配線、分電盤、共用部分、貸主の承諾などが関係する場合があります。

設備容量が重要な業種では、契約前に電気工事業者等へ確認することをおすすめします。

Q2．「飲食可」の物件なら、どんな飲食店でもできますか？

必ずしもそうではありません。

貸主や建物の条件によって、調理方法、煙・臭い、火気使用、営業時間、酒類提供などに制限が設定されている場合があります。

「飲食店を予定しています」だけでなく、具体的な業態や調理内容を伝えて確認しましょう。

Q3．前の店舗が飲食店なら、設備はそのまま使えますか？

そのまま利用できるとは限りません。

設備の所有者、状態、能力、営業内容との適合性などを確認する必要があります。

また、新しい営業内容に必要な許可・届出や施設基準等についても個別に確認しましょう。

Q4．居抜き物件なら設備工事費を抑えられますか？

既存設備を利用できれば、工事範囲や設備導入費を抑えられる可能性があります。

ただし、故障、能力不足、レイアウト変更などによって追加工事が必要になることもあります。

居抜きというだけで判断せず、設備ごとに確認しましょう。

Q5．内見のときに施工会社も一緒に来てもらえますか？

対応できるかどうかは施工会社等によりますが、有力な候補物件について専門業者に現地を確認してもらう方法は有効です。

特に飲食店、美容室など設備条件が重要な業種では、契約前の確認が役立ちます。

Q6．設備の確認は不動産会社だけに聞けば十分ですか？

不動産会社や管理会社への確認は重要ですが、設備の技術的な可否について専門的な判断が必要になる場合があります。

その場合は施工会社、電気工事業者、設備業者などにも確認しましょう。

また、許可・届出や施設基準等については、必要に応じて所管する行政機関へ確認してください。

まとめ｜店舗物件は「設備まで使えるか」を確認してから決める

店舗物件を選ぶときは、立地・広さ・賃料だけでなく、設備やインフラを確認することが重要です。

特に確認したいのは、

• 電気設備と必要な電源

• ガスの供給状況

• 給水・排水の位置と経路

• 給湯設備

• 排気・換気・ダクト

• 空調と室外機置場

• トイレ

• 通信環境

• 必要となる消防設備

• 居抜き設備や残置物の扱い

です。

単に、

「電気あり」

「ガスあり」

「エアコンあり」

と確認するだけでは十分とは限りません。

重要なのは、

自分が予定している営業に必要な能力があり、必要な設備を設置でき、必要な工事を実施できるか

という点です。

店舗設備の問題は、契約後に初めて分かると、開業予算やスケジュールへ大きく影響することがあります。

候補物件が見つかったら、契約を急ぐ前に、使用予定の設備や営業内容を具体化しましょう。

そして必要に応じて、貸主・管理会社だけでなく、設計・施工会社、設備業者、関係行政機関等へ確認してください。

「この物件を借りられるか」ではなく、「この物件で予定している店を無理なく作れるか」。

この視点で確認することが、開業後まで見据えた店舗選びにつながります。

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テナントサガスでは、これから開業・出店を考えている方に向けて、店舗・事務所などの事業用物件を掲載しています。

物件を探すときは、

• 希望エリア

• 業種・業態

• 賃料の上限

• 必要な広さ

• 必要設備

• 居抜き・スケルトン

• 開業予定時期

などを整理しておくと、候補を比較しやすくなります。

特に飲食店や美容室など設備条件が重要な業種では、物件の見た目や賃料だけで判断せず、開業に必要な設備まで確認しながら探しましょう。

自分の事業に必要な条件を整理し、無理なく開業できるテナントを探していきましょう。